2024年09月02日現在

(注1)	「取得価格」は百万円未満を切り捨てて表示しています。
(注2)	「取得価格」は、当該不動産等資産の取得に要した諸費用(売買媒介手数料、公租公課等)を含まない金額(売買契約書等に記載された売買価格)を記載しています。ただし、MTHが保有していた物件については、MTHとの合併時の受入価格である2023年２月期末時点での鑑定評価額を記載しています。
(注3)	「投資比率」は不動産等資産の取得価格の合計に対する各資産の取得価格の比率をいい、小数点第2位を四捨五入し記入しています。
(注4)	「総賃貸可能面積」には、不動産等資産の主たる用途として賃貸の用に供することが可能な部分の面積のほか、当該主たる用途以外の用途(事務所、店舗あるいは倉庫等)に供することが可能な部分の面積も含むものとし、これらの合計面積(共用部分等を賃貸している場合には当該面積を含みます。)を記載しています。なお、東京汐留ビルディングについては、建物の総賃貸可能面積(191,394.06㎡)に本投資法人の共有持分(1,000,000分の375,178)を乗じた面積を記載しています。大崎MTビルについては、建物の総賃貸可能面積(26,980.68㎡)に本投資法人の共有持分(1,000,000分の907,880)を乗じた面積を記載しています。
(注5)	東京汐留ビルディングの取得価格は、2021年7月1日と2021年10月1日に共有持分の一部を譲渡したため、当該物件全体の取得価格である110,000百万円の75％に相当する価格を記載しています。
(注6)	神谷町トラストタワーの取得価格及び賃貸可能面積は、2021年10月１日及び2023年３月１日の追加取得を考慮して記載しています。
(注7)	仙台MTビルの取得価格及び賃貸可能面積は、 2023年8月31日及び2024年2月29日の追加取得を考慮して記載しています。
(注8)	大崎MTビルの取得価格は、2005年３月31日(7,870百万円)、2005年10月28日(5,656百万円)及び2015年１月30日（860百万円）の各取得価格の合計額を記載しています。
(注9)	販売可能客室数を記載しています。
(注10)	ホテル全体の総客室数（他の準共有者の持分を含む）を記載しています。
(注11)	ヒルトン小田原リゾート＆スパに係る取得価格は、本投資法人が保有する信託受益権の準共有持分100分の50に相当する数値を記載しています。
(注12)	ヒルトン小田原リゾート＆スパのうち、主たる営業用の建物である本館棟、バーデ棟、スポーツ棟の建築時期を記載しています。その他の主たる営業用の建物であるチャペルの建築時期は2004年10月です。
(注13)	ヒルトン小田原リゾート＆スパの賃貸可能面積は、信託受益権の対象となる賃貸可能面積50,605.67㎡に本投資法人が保有する当該信託受益権の準共有持分100分の50を乗じて小数第3位を切り捨てた面積を記載しています。
(注14)	コートヤード・バイ・マリオット 東京ステーションに係る取得価格は、本投資法人が保有する信託受益権の準共有持分1,000分の935に相当する数値を記載しています。
(注15)	コートヤード・バイ・マリオット 東京ステーションの賃貸可能面積は、信託受益権の対象となる賃貸可能面積5,620.38㎡に本投資法人が保有する当該信託受益権の準共有持分1,000分の935を乗じて小数第3位を切り捨てた面積を記載しています。
(注16)	コートヤード・バイ・マリオット 新大阪ステーションの賃貸可能面積は、当該賃貸借契約に定める賃貸面積「18,758.75㎡の100分の74」に従い、一棟の賃貸面積18,758.75㎡に本投資法人の信託受益権の対象となる持分100分の74を乗じて小数第3位を切り捨てた面積を記載しています。
(注17)	フレスポ稲毛にかかる信託不動産は土地のみであり、建物は含まれていません。 フレスポ稲毛の取得価格は、2012年2月29日に信託土地の50％を譲渡したため、当該物件全体の取得価格である4,200百万円の50％に相当する価格を記載しています。